クレジットカードは手元に現金が無い時にも買い物をすることが出来るとても便利なものです。
しかし、クレジットカードを落としてしまったり、カード情報が漏れてしまったりすると、第三者に不正利用される恐れがあります。
今回は、クレジットカードの不正利用についてお話していきたいと思います。
1.不正利用の手口
クレジットカードの不正利用には数々の手口が存在します。以下、不正利用の種類について簡単に説明していきたいと思います。
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①クレジットカードの盗難
財布の盗難等によりクレジットカードが第三者の手に渡ってしまうと、他人に悪用されてしまう恐れがあります。具体的には、サインレス決済が可能な店舗での利用や、クレジットカード裏のサインを真似て、クレジットカードの持ち主になりすまして利用されてしまうことが考えられます。
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②フィッシング詐欺
- フィッシング詐欺とは、会員制ウェブサイトや有名企業を装い、偽のウェブサイトへのURLリンクを貼ったメールを送りつけ、偽のホームページに誘導し、受取者の利用しているアカウントや暗証番号、クレジットカードの会員番号等の個人情報を入力させて盗み出す手口です。
- クレジットカードの情報を抜き取る場合「カードの有効期限が近いです」や「カードが無効になっています」等ともっともらしい理由をつけて情報を入力させます。
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③スキミング
- スキミングとは、スキマーと呼ばれる機械で、クレジットカードの磁気データを不正に読み取り、複製カードを作成して、それ使用する犯罪行為のことをいいます。
- 具体的な方法としては、目を離したときにクレジットカードを一時的に抜き取って情報のみをスキマーで盗み、再びカードを戻すという方法もあれば、会計時に、支払い用の機械（スキマー細工済み）にクレジットカードを通したときに、カード情報のみを盗むという方法もあります。
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④ネットショッピング詐欺
ネットショッピング詐欺とは、架空のネットショップを立ち上げて、架空の商品を販売し、購入画面で顧客のクレジットカードの情報を入力させることで情報を盗みだす行為をいいます。ネットショップも商品も架空なので、購入した商品が届くことはありません。
販売されている商品が相場に比べて格安であったり、日本語やフォントなどが不自然であったりするサイトは、ネットショッピング詐欺のサイトである可能性があります。ですので、ネットショッピングを利用する場合は十分に注意しましょう。
次は実際に不正利用に遭った場合に、どのように対処したらよいかをご説明します。
2.不正利用に遭ったときの対処法
クレジットカードの不正利用（盗難・紛失）に気づいたら、すみやかに以下の手順で対処しましょう。
①クレジットカード会社への連絡
不正利用に気づいたら、ただちにクレジットカード会社へ連絡をし、利用停止の手続きを取りましょう。クレジットカード会社に連絡をすることで、クレジットカードは利用停止となるため、被害の拡大を防ぐことができます。
また、併せて、本当に不正利用なのかどうか、クレジットカード会社による調査が行われます。調査の結果不正利用だと判明したら、後述する盗難保険の申請を行いましょう。
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② 警察に連絡をする
クレジットカード会社への連絡が済んだら、次は警察に連絡し、被害届を出しましょう。
被害届を出すと、警察から受付番号を発行してもらえるので、カード会社に再度連絡し、番号を伝えましょう。
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③ カードの再発行
不正利用されたカードは二度と使用できなくなるので、クレジットカードを再発行する必要があります。再発行後は再び紛失や盗難に遭わないように取扱いには十分に注意しましょう。
クレジットカードは現金とは違い、盗まれたとしても上記のように利用停止の手続きを取ることができるので被害の拡大を防ぐことが可能です。もしクレジットカードの不正利用被害にあってしまっても、落ち着いて対処しましょう。
次に、クレジットカードの盗難や不正利用に遭ったときの補償サービスについてご説明したいと思います。
3.盗難保険とは？
ほとんどのクレジットカード会社のカードには、盗難保険というサービスがついています。盗難保険は、クレジットカードが不正利用された日から60日以内にカード会社に連絡をし、不正利用だと判明すれば被害全額を補償してもらえる制度です。
盗難保険を適用させるには、不正利用から60日以内にカード会社に連絡をしなければならないので、利用から61日以上経過して不正利用に気づいた場合は、補償の対象外となってしまいます。普段から注意してクレジットカードの利用明細の確認を行いましょう。
ただし、実は不正利用された場合であっても、盗難保険が適用されず、補償が受けらえない以下のようなケースも存在しますので、ご注意ください。
4.盗難保険が適用されない場合
クレジットカードの盗難・不正利用発覚から60日以内にクレジットカード会社に連絡をしたとしても、補償を受けられないのは、以下のようなケースです。
・暗証番号が推測しやすい誕生日や車のナンバーである場合
・カードの裏面に署名をしていない場合
・暗証番号が第三者にも分かるようになっている場合 （カード裏面に暗証番号をメモしている・財布に暗証番号が書かれたメモを入れている場合など）
・家族や友人など近しい間柄の人物による利用の場合
・カードを他人に預けていた場合
・天災に起因する不正利用の場合
・警察に届出を出していない場合
このような場合は、クレジットカードの所有者にも非があるとみなされてしまうので、盗難保険が適用されません。ですので、クレジットカードを利用する際には常に危機感を持ち、セキュリティ対策をしておきましょう。
